「変革への覚悟」が
新たな価値・次なる柱を
育み、
いい時間を生み出す
小泉産業株式会社
代表取締役社長
矢本 博康
明確になった課題。
覚悟を持って「変革」へ
グループの総力を挙げ、
空間にこれまでにない価値を
だからこそ2026年度、私たちは停滞を打破します。第7次中期計画方針の最終年度を迎え、増収と収益性の向上を必達目標に掲げます。
今期、家具事業を親会社である小泉産業株式会社へ統合し、グループとしてのシナジーを最大化させます。人々が心豊かに過ごせる「空間」を創造するためには、照明だけでなく家具が不可欠です。これまで支えてくださった販売店様との信頼関係を大切に守りながら、デジタル活用も含めた新たな売り方を模索しつつ、住空間、商空間、オフィス空間における総合的な提案力を強化していきたいと思います。
私たちはこの度、新たにコミュニケーションステートメント「いい時間をつくろう。」を掲げました。その根底にあるのは、提供する製品を通じて、人々の心豊かな時間につながる「空間」そのものを創造したいという想いです。
そうした中で、当社の使命は、グループの総合力を結集して「次の成長の柱」をつくり上げること。ブランドステートメント「＿違う発想がある」を起点に、既存の枠組みを超えた独創的な価値を追求し続けます。社員一人ひとりが問題解決力を磨き、誇りを持って挑戦し続けることで、次なる時代を照らす確かな一歩を全社一丸となって踏み出します。
事業ポートフォリオを再構築せねばならない──2025年度、私たちはそんな喫緊の課題に対して挑戦を続けました。しかし残念ながら、達成は次年度へ持ち越しとなりました。グループビジョン「KGV2030」に向けた基盤づくりの一環として、変革への意志が重要であることを再確認した一年でした。
その中で課題として明らかになったのが、グループ各社における環境変化への対応です。照明事業においては基幹システムの入れ替えと重なり、LED化という好機を十分につかみきれず、家具事業においても学習デスクという単一の柱に依存した構造から抜け出せなかった。それらが、現在の足踏みを招いた要因であると考えています。
こうした変化への対応の遅れが数字にも表れ、2025年度のグループ単純合計経常利益は前年度の実績を下回る着地となりました。ただ、組織内部で取り組むべき事業変革に向けた体制整備や収益構造の見直しを改めて強く決意できたことは、将来に向けた重要な収穫だったと私は捉えています。まずは現状を真摯に受け止め、抜本的な立て直しを図る。そして不確実な時代を突破するための真の変革をここから加速させていく。私は、そう覚悟しています。